DXの取り組み事例

デジラボ

~DX推進のコミュニティ活動~
グループ内でのDX活動を推進するため、「デジラボ」と名付けたコミュニティ活動を2022年に開始しました。熱意あるメンバーが集い、相互に支え合う場です。DXに特化した発信場所としてポータルサイトも開設し、社外講師によるセミナーやグループ各社のデジタル活用事例の共有、さらに、Microsoft(Excel・PowerPoint・Outlook等)の便利機能の紹介なども行っています。全社員を対象にしたDX研修も、デジラボで実施されています。従業員の「やりたい!」という熱い想いを応援する──それがデジラボです。
デジラボ

トラックバース予約システム

~ドライバー待機時間の大幅な削減~
ニチレイグループの物流を担うニチレイロジグループ本社および各支社では、車両待機問題の緩和・解消に向けた「トラックバース予約システム」を2017年から国内50拠点で導入。入庫する車両について、バース(荷物の積み降ろしをを行うスペース)での接車時間の事前予約を可能にし、トラック待機時間の大幅な削減に成功しました。さらに、CO2排出量の削減もあわせて実現したことで、第23回物流環境大賞で特別賞(主催・一般社団法人日本物流団体連合会)を受賞しました。
トラックバース予約システム

食品工場のAI搭載ロボット

~チャーハンの焦げを自動でキャッチ~
ニチレイフーズでは、食品工場の効率化を目指した独自のAI開発を行っています。2023年に稼働を開始した、冷凍米飯の新たな生産拠点であるキューレイの新工場では、画像認識AIを搭載した2つの設備が新規導入されました。チャーハンの製造過程で生じる焦げは、これまでは人が取り除いていましたが、撮影した画像をもとに判定から除去までをロボットが自動で実行できるようになりました。見分けにくい焼豚との判別が正確に行えるほか、具材の割合も判定し、そこから設備トラブルも発見できるようになりました。
食品工場のAI搭載ロボット

RPA(Robotic Process Automation)

~ロボットによる業務の自動化~
RPA(Robotic Process Automation)を活用して事務作業の効率化を図っています。それまで定型的な業務に費やされていた時間を、付加価値を創出する時間に置き換えます。2018年に全国導入したニチレイロジグループでは、2022年末までに累計35万時間の業務がRPA化されました。推進に当たってはIT部門だけでなく全国の物流センターをはじめとする事業所の従業員が自らシナリオの作成を行い、業務を変革しています。RPAにより今後さらなる業務変革を進め、付加価値を創出できる人財の育成を推し進めます。
RPA

危険予知トレーニング

~VRゴーグルを導入~
低温物流事業を担うニチレイロジグループでは、倉庫における事故の未然防止を目的とするVRゴーグルを使用した危険予知トレーニングを2020年より導入しています。フォークリフトの事故事例をVRによって運転者・被害者・第三者の目線で体験できるほか、構内を巡回しながらクイズ形式で安全行動を学びます。コンテンツは全部で10種類。適切な手順を繰り返し学習できるようなったほか、安全品質意識のさらなる向上に繋がっています。
危険予知トレーニング

冷凍食品取り扱い店舗検索

~ご希望の商品を手に取りやすく~
ニチレイフーズは、公式ホームページで家庭用冷凍食品の取り扱い店舗を検索できる機能を2022年に公開しました。商品が置いてある店舗を知りたい場合、以前は、お客様相談センターへお問い合わせをしていただく必要がありました。しかし、この機能によって、お客様ご自身で、スマートフォンやパソコンから、いつでもどこでも取り扱い店舗を調べられようになり、ご希望の商品を手に取っていただきやすくなりました。今後は、お客様から寄せられるご意見を反映させながら、一層の利便性向上を図ってまいります。
冷凍食品取り扱い店舗検索

請求書の電子化

~本格的なペーパーレス~
改正電子帳簿保存法の施行、働き方の多様化への対応、インボイス制度の開始などを背景に、ニチレイグループでは2021年度から本格的なペーパーレス化に取り組んでいます。すべての受領請求書を電子化するシステムを導入し、紙を介さない作業フローを確立しました。コスト削減・業務効率化に加え、紙の紛失・漏洩・劣化といったリスクを防ぐセキュリティ対策のメリットもあります。
請求書の電子化

タレントマネジメントシステム

~人財情報を一元化~
ニチレイグループでは、複数のシステムで管理されていた人事情報を一元化するため、2021年にタレントマネジメントシステムを導入しました。人財情報を科学的に分析できる仕組みを整備し、経営陣は女性活躍推進や次世代人財育成等に、従業員は社内公募や、適性検査の結果による自己分析等に役立てるなど、幅広いシーンで利用されています。今後も経営戦略を実現するための意思決定支援ツールとして、さらに活用していきます。
タレントマネジメントシステム