氷と暮らしの物語 ＜第5回＞ 製氷業界を再編した和合英太郎

「人工氷は有害なもの」という風評被害を払拭して、天然氷のシェアを抜き返した人工氷。当初は飲料用として普及しましたが、1897年に感染症のコレラと赤痢が流行し、人々の衛生に対する意識が高まったことが転換点となります。市場では、肉や魚、野菜など生鮮食品の腐敗や病原菌の繁殖を防ぐため、冷蔵保存用に氷が使用されるようになり、さらに明治時代後半から都市部の裕福な家庭を中心に、氷を入れて冷やす冷蔵庫 （以下、氷冷蔵庫）が普及し始めたことで、氷の需要は増加。1914年度は約32万トンだった生産数量は、1925年度には約127万トンと、およそ10年で4倍になりました。
しかし、旺盛な需要に応えるかたちで、製氷会社が全国各地に乱立すると、激しい商戦が展開されるようになります。価格競争で苦境に陥る会社が現れるなど、製氷業界は疲弊し、混とんとした状況に陥ってしまいます。このような状況を打開して、製氷業界を統一することでさらなる発展をもたらすために立ち上がったのが、和合英太郎です。

和合英太郎は1890年、渋沢栄一や浅野総一郎など、財界のそうそうたるメンバーが株主として名を連ねる青山製氷所が設立されると同時に入社。事務と工場監督を兼務しました。しかし、経営状態はかんばしいとは言えず、1892年3月には廃業となってしまいます。
1897年、日本の採氷業のパイオニアである中川嘉兵衛らが、東京・本所に機械製氷を設立。同年に亡くなった嘉兵衛の後を継ぎ、息子の佐兵衛が社長に就任しました。青山製氷所で働いた経験から、製氷業に関心を示すようになった英太郎も、発起人のひとりとして参画。製氷工場の支配人兼技術師となりました。
機械製氷は、同じ東京を拠点とする東京製氷と共存共栄を図るため、1907年に合併。新会社・日本製氷が誕生します。設立当初は佐兵衛が社長を務めていましたが、09年には英太郎に交代しました。

英太郎は「製氷業者同士の過当競争は不利益をもたらす」との信念から、全国の大小さまざまな製氷会社を買収・合併していきます。1919年には最大のライバルだった東洋製氷と合併し、新会社・日東製氷を設立。28年には、関西を拠点とする老舗・龍紋氷室と合併。これを機に、社名を大日本製氷と改称し、社長には英太郎が就任しました。
「西の氷王」と称される龍紋氷室社長の山田啓介は、英太郎率いる日東製氷による業界再編に強く抵抗したとされていますが、最終的には「二重投資および両社対立の不利をさけて、会社の健全な発展と株式社員の一層の幸福のため」に決断。この合併が実現して、名実ともに「製氷業界のドン」となった英太郎の喜びは、ひとしおだったようです。
英太郎が1933年に病気で社長を辞任するまでに合併した会社の数は80、出資した会社の数は60におよびます。製氷事業を通じて、食や衛生などの分野の発展に貢献した英太郎はその功績が称えられ、39年の死後、従六位に叙せられました。